特定商取引法に基づく表記

​解約の意思表示をした場合には、意思表示をした翌月以降について契約が解除されることを原則とする。

ただし即時にその効果を生じさせる旨を表示した場合にあっては、33,000円を当該月における授業回（当該月に属する土曜日の日数の2倍）で除したものに、未実施の授業回数を乗じた金額を返金する。